中東情勢、タイの観光各地で影響。プーケットのホテル予約の10%がキャンセル、パタヤでも。

中東情勢の緊張による世界的な原油価格の上昇が、タイの観光産業にも影響を及ぼし始めている。

航空会社では燃料費の増加や空域制限の影響でルート変更や一部便の運休が発生し、航空券価格の上昇が旅行需要に影響する可能性が指摘されている。

ホテルグループの関係者によると、紛争発生直後の1週間はパタヤ観光への影響は大きくなかったが、2週目に入りフライトの遅延やスケジュール変更が目立ち始めたという。
航空券価格の上昇により、観光客の中には旅行計画を延期する動きも出ている。

また、ロシアの一部都市からの観光市場では、観光客減少を背景に航空便が減少する兆しも見られる。
ホテル業界も電力や燃料などのエネルギーコスト上昇に直面しており、コスト削減や太陽光発電など再生可能エネルギーの導入を検討する動きが広がっている。

観光業者は、世界情勢の不透明感が続く中で観光需要を維持するため、政府による観光キャンペーンやエネルギーコスト支援などの対策が必要だと訴えている。

同じく観光業に依存度が高いプーケットでも、のホテル予約の約10%がキャンセルされたと地元のホテル協会は語る。
ただし、この数字はまだ大きな影響ではないと業界はみている。
2026年1~2月のプーケットのホテル稼働率は90%以上と高水準だったが、観光シーズン終盤となる3月には約70%まで低下。
さらに中東情勢の影響が加われば、観光客はさらに約10%減少する可能性があるとみられている。

関連記事

最新記事

月間人気記事TOP10

ページ上部へ戻る