タイホテル協会、ホテル予約が5月以降急減。中東情勢悪化で欧州客減少。中国様じゃないの？

タイホテル協会（THA）は、5月以降の全国ホテル予約状況が急速に悪化していると明らかにした。

中東情勢の緊迫化による航空燃料費高騰と航空運賃上昇が主因で、特に欧州観光客への依存度が高い南部リゾート地では予約数が大幅に減少しているという。

タイホテル協会会長によると、紛争長期化による旅行コスト上昇で、欧州や中東からの長距離旅行者が渡航を控える「様子見」姿勢を強めており、7～8月の繁忙期予約にもキャンセルが発生していると話す。

南部ではパンガー県が最も深刻で、5月のホテル稼働率は20～30％まで低下する見通しだ。
プーケットは40～60％、クラビやパンガー諸島は20～40％と予測されている。
欧州観光客はプーケットで17.5％減、クラビでは20～30％減少し、ドイツや英国市場の落ち込みが目立つ。

高級ホテル市場も打撃を受けており、サムイ島、プーケット、クラビなどの高級リゾートでは5月の稼働率が約40％と前年同期比で3％低下。
航空会社乗務員の宿泊需要減も影響している。

北部も例外ではなく、5月平均稼働率は41.2％と前年の61.5％から大幅減。
PM2.5大気汚染問題が旅行需要をさらに冷え込ませ、ソンクラーン期間中も十分な集客につながらなかったという。

一方、中国市場はクラビーで100％超増、プーケットで9％増と回復傾向を示し、インドやマレーシアからの旅行者も増加。ただし、欧州客に比べ消費単価が低く、ホテル収益全体の補填には至っていない。

タイホテル協会は第2四半期の業績悪化を警告し、政府に対し観光入国税導入延期、エネルギー価格対策、PM2.5改善、国内旅行刺激策などの緊急支援を要請。
5月からのローシーズン突入を前に、タイ観光業界は新たな試練に直面している。