タイ大手ホテルCENTEL、ドバイ不振で客室収益減。大阪の新ホテル立ち上げも業績を圧迫。
- 2026/7/24
- ホテル情報
タイのホテル大手CENTEL（セントラル・プラザ・ホテル）は2026年第2四半期のホテル事業で、販売可能客室当たり売上高（RevPAR）が前年同期比10％減となったと発表した。
中東情勢の影響によるドバイ事業の不振や日本での新規立ち上げ費用が全体を押し下げた一方、タイ国内とモルディブでは堅調な業績を維持した。
タイ国内ではホテルの平均稼働率が70％まで上昇し、特にバンコクのホテルは稼働率・客室単価ともに改善。地方ホテルも一部リゾートの改装工事による休業やプーケットでの宿泊料金引き下げがあったものの、全体としては前年を上回る実績となった。
モルディブでは既存ホテルに加え、新たに開業したリゾートが好調に推移し、RevPARは前年同期比69％増と大幅に伸長。
グループの中で最も高い成長率を記録した。
◆ドバイは61％減、日本も新ホテル開業で減収
一方、ドバイでは2026年3月以降続く中東情勢の悪化によりRevPARが61％減の2,385バーツまで落ち込み、客室稼働率も83％から44％へ急低下した。
ただし、「センタラ・ミラージュ・ビーチ・リゾート・ドバイ」は物理的な被害はなく、通常営業を継続している。
日本市場ではRevPARが46％減の4,185バーツとなった。
大阪で2026年4月に開業した「センタラ・ライフ・ナンバ大阪」が立ち上げ期間にあることに加え、中国人旅行者の需要減少や、大阪万博開催で好調だった前年との比較が影響したとしている。
2026年上半期では、タイとモルディブの好調をドバイと日本の低迷が相殺し、グループ全体のRevPARは前年同期比1％減となった。
CENTELは地域ごとの需要に応じた運営を強化し、収益回復を目指す方針としている。
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