2023年8月、Media Bankは東南アジアでさまざまな事業を展開しているGrabの広告事業部門であるGrabAdsと提携しました。Media Bankが他のメディアではなく、GrabAdsを選んだのにはさまざまな理由があります。

まず、デジタルウォレット（決済サービス）のGrabPayだけでも東南アジア各国をあわせて約2億1900万人ものアクティブユーザーがいること。次に、さまざまサービスを通じて、東南アジア市場を深く理解し、各国の地元に根差した知見（インサイト）を有していること。そして、これらの知見を活用して、最も高い効果が見込まれるGrabユーザーにダイレクトに広告を訴求できること。

今後、GrabAdsはシンガポール、マレーシア、フィリピン、ベトナムにおいて、日本旅行のキャンペーンを展開する予定です。具体的にはGrab各サービスのアプリ内広告をはじめ、オンラインだけでなくオフライン（車両のラッピング広告など）でのさまざまなタッチポイントを展開。Media Bankが運営する日本旅行専門チャンネル（サイト）であるGo to Japanは、このキャンペーンでローンチします。

日本旅行に興味を持ったGrabのユーザーは、Go to Japanへアクセスすると、日本旅行に関する記事や情報が閲覧可能。それだけでなく、ホテルや旅館の事前予約・決済、観光スポットのチケット購入決済ができ、日本旅行を簡単かつ便利に楽しむことができます。そして、このキャンペーンの最大の特徴は、単なる有名な観光スポットを紹介するのではなく、外国人にはあまり知られていない、日本の新しい一面を発見してもらうことに力を入れている点。地方にある秘境の温泉や、知る人ぞ知る風光明媚な場所など、そんな情報をGo to Japanでは紹介していきます。

実は、Media Bankが提携しているのはGrabAdsだけではありません。タイのRabbit LINE Pay（アクティブユーザー数約4600万人）、香港のWeChat Pay HK（同約500万人）などと提携し、今後もアジア各国で展開しているキャッシュレス決済（デジタルウォレット）企業とのパートナーシップを増やしていく予定です。各デジタルウォレットアプリ内に設置したバナー広告から、ユーザーをGo to Japanへ誘導し、日本旅行の魅力を訴求。ユーザーがGo to Japanのサイト内で宿泊施設を予約・決済したり、レストランを予約したり、観光スポットのチケットを購入したりすることが期待できます。

そして、日本の宿泊施設や観光スポット、飲食店などを展開する企業は、Go to Japanに広告としてさまざま情報を出稿することができます。クーポンの発行や割引などのキャンペーンの実施もでき、さらには利用者や閲覧者のデータも提供されるので、インバウンド客に対するマーケティング活動も効率的に行うことができます。

最終的にMedia Bankは、アジア各国のデジタルウォレットアプリを通じて、約11億人ものアクティブユーザーへリーチできる計画を進行中です。インバウンド客を効率的に呼び込む方法として、ぜひGo to Japanへの出稿を考えてみませんか。

GrabAdsとMedia Bankとの提携については下記リンク先をご覧ください。

https://www.traveldailynews.asia/technology/grabads-partners-with-mediabank-for-southeast-asian-japan-tourism-campaign/