世界のトヨタが失速! 世界販売で3カ月連続で前年割れ。中東および中国市場での大幅な減少。

タイ経済の屋台骨となっているのが、自動車業界。
その中心と言っても過言ではない、トヨタ自動車がピンチだ。

トヨタ自動車の2026年4月の世界販売台数が、3カ月連続で前年割れとなったことが明らかになった。
中東および中国市場での大幅な販売減少が影響し、日本国内の回復や生産増では補いきれなかった形だ。

トヨタおよびレクサスブランドの4月世界販売台数は、前年同月比3.1%減の84万9306台。
ダイハツ工業や日野自動車を含めたグループ全体では、3.7%減の90万2015台となった。

特に打撃となったのは中東市場で、販売台数は33.7%減と大幅に落ち込んだ。
中国市場も25.4%減となり、EVメーカーとの価格競争激化が背景にあるとみられている。
さらに、最大市場のアメリカでも4.6%減少している。

一方、日本国内では環境税制変更前の買い控えが一巡したこともあり、販売は24.2%増と回復傾向を見せた。

販売面では苦戦が続く一方、生産面は比較的堅調だった。
トヨタ・レクサスの世界生産は前年同月比2.0%増。アジア地域で12.9%増加したことが、生産全体を押し上げた。

中東市場については、ホルムズ海峡周辺の物流混乱が影響しているとされる。
報道によると、トヨタは3〜4月にかけて中東向け車両の生産を約4万台削減する計画を進めており、「ランドクルーザー」など人気車種も対象になっているという。

また、中国市場では地元EVメーカーとの競争が激化。
価格・技術・新モデル投入スピードの面で、海外メーカーが苦戦している。

2026年3月期決算では、売上高は増加したものの営業利益と純利益はいずれも減少。
トヨタは2027年3月期についても慎重な見通しを示しており、中東情勢や米国関税、人件費上昇など複数のリスク要因を挙げている。

世界最大手の自動車メーカーであるトヨタでさえ、地政学リスクやEV競争激化の波を避けられなくなっているのが現況だ。
今後の販売戦略と市場対応に注目が集まりそうだ。

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