イラン攻撃、２日間でタイの発着134便に影響。スワンナプーム国際空港が59便で最多。

3月1日、タイ空港公社（AOT）は、中東情勢の影響による運航状況の概要を発表した。

イスラエルとイランの武力衝突（2月28日～3月1日）を受け、一部航空会社が安全確保のため運航計画を調整し、過去2日間で計134便が影響を受けたという。

AOTが管理する6空港（スワンナプーム、ドンムアン、チェンマイ、メーファールアン・チェンライ、プーケット、ハートヤイ）はすべて通常通り営業を継続しており、全体として空港内に足止めされた乗客はいないとしている。

AOTによると、タイと中東間、または周辺空域を通過する路線を運航する一部航空会社が欠航を決定している。
対象にはエル・アル・イスラエル航空、エア・アラビア、エミレーツ航空、カタール航空、エティハド航空、ガルフ・エア、ワールド2フライ、タイ・エアアジアXなどが含まれる。

空港別の欠航便数は、スワンナプーム59便、ドンムアン2便、チェンマイ2便、プーケット36便。
チェンライおよびハートヤイでは影響は確認されていない。

中東を経由地として利用していた一部乗客については、影響を受けていない別便へ振り替えが行われた。

AOTは、欠航が発生した空港で案内スタッフの増員、飲料水や待機スペースの確保、駐機場の効率的運用などの対応を実施。航空会社や関係機関と緊密に連携し、出発便の乗客が空港に滞留しないよう措置を講じたとしている。

今後も情勢を注視し、航空会社と連携しながら安全を最優先に対応すると強調。中東方面へ渡航予定の乗客に対し、出発前に航空会社へ直接運航状況を確認するよう呼びかけている。
問い合わせはAOTコンタクトセンター（電話1722、24時間対応）で受け付けている。