バンコクで開催された Google主催「2024 APAC TV Summit」に登壇_UNICORN株式会社
- 2024/11/29
- 企業PR
株式会社アドウェイズ(本社:東京都新宿区、代表取締役:山田 翔、以下アドウェイズ)の子会社であるUNICORN株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:山田 翔、以下UNICORN)は、Google が主催するイベント「2024 APAC TV Summit」にデマンドサイドの事業者として参加し、UNICORN取締役である野田 順義が「DSPからみるCTV広告の価値最大化」をテーマに登壇を行いました。
「2024 APAC TV Summit」とは、Android TV 、Google Home 、YouTube の開発や導入に携わるパートナー企業が集まり、Google のプラットフォームでの開発、展開、収益化の機会について学び、相互にネットワークを構築するイベントです。開催地であるタイ・バンコクに、アジア太平洋地域のGoogleのパートナー企業が集まり、Android TV をはじめとした Google のプロダクトに関わる最新動向の議論などが行われました。
UNICORNは、2024年7月に初の海外現地法人をタイ・バンコクに設立し、ブランドマーケティング事業の展開を行っております。本イベントでは、ディスプレイ配信に強みを持つデマンドサイドの事業者視点で、CTV広告(※)が持つ独自の価値やCTV広告の可能性を最大化する手段、未来についてを題目とし、「DSPからみるCTV広告の価値最大化」というテーマで登壇いたしました。
※ CTV(Connected TV)広告とは、主に動画のストリーミングに利用される、インターネットに接続されたテレビセット(スマートテレビをはじめ、セットトップボックスによりインターネットに接続されたテレビやテレビスティック、さらに一部のゲーム機なども含まれる)に対し広告を配信できるデジタル広告の一種
UNICORN株式会社 取締役 野田 順義のコメント
「2024 APAC TV Summit」への登壇機会をいただき、とても感謝をしております。今回は、CTVの持つ広告配信の価値や将来性について、DSP事業者としての立場からお話しさせていただきました。
CTVは、ユーザーが大画面で「音声ON」の状態で視聴することが前提である、という強みを持っています。UNICORNではさらに、コンテキストターゲティング配信を組み合わせることで、ユーザーの体験価値により貢献できると考えています。また、オークション形式で広告配信を行うことで、広告枠の価値が一層高まると見込んでおります。
今後もUNICORNでは、ニュースや記事面、動画インストリーム枠でのコンテキストターゲティング配信の実績を活かしながら、CTVにおける新たな価値を Google やパートナー企業と共に創出し、より高度な広告配信体験を提供していきたいと考えております。
UNICORNについて https://uni-corn.net/
デジタルマーケティング業界の指標となるべくして生まれた、月間買い付け可能トラフィック数1.5兆impを超える、国内最大級の全自動マーケティングプラットフォーム。リアルタイムにインプレッションの価値を予測し、各キャンペーンにとって最適な価格での自動入札を実現、かつ独自の不正検出アルゴリズムにより、不正な広告を排除。3DやAR、ボリュメトリックビデオを活用したリッチクリエイティブや、ゲームの世界に溶け込むネイティブ広告であるゲーム内広告「UNICORN In-Game Ad」など、デジタル広告の可能性を広げる配信メニューも提供している。
UNICORN株式会社について https://uni-corn.net/
2013年、アドウェイズの100%子会社として、アドテク領域における新サービスの開発をミッションに設立。国内最大級の全自動マーケティングプラットフォーム「UNICORN」の提供を行っている。2021年、国内で初めてApple Search Ads Partnerに認定。2024年、モバイル計測プラットフォーム「MetricWorks」を提供するMetricWorks Inc.との合弁会社を設立。
株式会社アドウェイズについて https://www.adways.net/
2001年設立。2006年に東証マザーズ、2020年に東証一部に上場。2022年に東証プライム市場に移行。パーパスに、“全世界に「なにこれ すげー こんなのはじめて」を届け、すべての人の可能性をひろげる「人儲け」を実現する。”を掲げ、アプリ・Webの包括的なマーケティングを支援する広告事業、テクノロジーを駆使し新しい広告表現や広告効果最大化を実現するアドプラットフォーム事業、ライフスタイル事業、DX事業など、領域をまたいだ事業を展開。日本を始め、アジアを中心とした海外への事業展開も行っている。