大気汚染悪化により、タイ各地で航空機による人工降雨作戦。フアヒン、ラヨーンなど。

タイ農業航空局（人工降雨局）は２月12日、バンコク首都圏や北部、東北部で微小粒子状物質（PM2.5）の濃度が上昇し、健康への影響が懸念されていることを受け、気象改変作戦を強化すると発表した。
航空機を使い雲を発生・成長させるほか、ドライアイス散布によって大気の逆転層を緩和し、粉じんの拡散を図る。

当局によると、2月12日から16日にかけて、対象地域の大気質は「中程度」から「健康に影響を及ぼし始める水準」に達する見込みだ。
風が弱く大気の循環が停滞していることに加え、北部では盆地地形や隣国側の火点（ホットスポット）の影響で粉じんが蓄積しやすい状況という。

現在、フアヒン、ラヨーン、ターク、コンケンの4拠点で作戦を実施。
16日以降はピッサヌロークにも新たに拠点を設け、Super King Air、Caravan、Casaなど計複数機を投入して対応を続ける。

同局は、プミポン前国王の王室人工降雨技術を基に発展させた手法を活用していると説明。これまでの実績では、首都圏での作戦の約8割でPM2.5と大気質指数（AQI）の改善が確認され、東北部と北部では実施日すべてで改善が見られたとしている。

当局は、粉じんが深刻化する前に継続的な作戦を実施し、住民の健康被害を最小限に抑えたい考えだ。