調査結果によると、タイの若者世代は住宅購入よりも賃貸を好む傾向があることが明らかになりました。
その理由としては、住宅価格が高騰しており、貯金が十分でないことや、経済の不確実性が高まる中で、資金流動性の管理に不安を感じていることが挙げられています。

DDpropertyが実施した消費者調査によりますと、住宅を購入するよりも賃貸を選ぶ主な理由は、経済的な要因が大きく影響しています。
56%の回答者が、住宅を購入するための十分な貯金がないと答え、さらに約２割（37%）が高額な住宅価格を避け、代わりに貯蓄を選んでいます。
また、36%の人々は現時点で住宅を購入する必要性や緊急性を感じていないと述べています。

この結果から、多くの賃貸者が、経済の不安定な時代における資金管理のリスクを避けるため、住宅購入を見送り、賃貸を選ぶことでより柔軟な資金計画を立てようとしていることが浮き彫りになっています。

現代の若者世代の住宅所有に対する考え方は、「Generation Rent」というトレンドに沿って変化しており、住宅を購入することによる長期的な経済的負担を回避し、将来の転居の自由度を高めることを重視しています。

調査によると、約2割（39%）の賃貸者は、今後２年間の賃貸生活を計画し、その後に住宅を購入する予定であると答えています。
29%の人々は、どのくらいの期間賃貸生活を続けるか決めかねており、他の要因を検討する必要があると述べています。
また、５%の回答者は、一生賃貸生活を続けるつもりであるとしています。

賃貸住宅の家賃として最も人気があるのは月額5,000バーツ以下の物件で、46%の賃貸者がこの範囲を選んでおり、次に5,001～10,000バーツ（32%）、10,001～15,000バーツ（9%）という結果が示されています。

これにより、現代の経済状況に合った手頃な価格の賃貸住宅を求める傾向が浮き彫りになっています。

非常に難しいものの言い方をしていますが、若者は経済の不安定や先行きなど考えているのではなく、例えば最新の携帯電話を購入するとか、少し高価な服を買うとか、手の届く目先の贅沢を楽しむようになってきたということです。
家を買ってローンを作ったり、子供を作って経済的負担を強いられることを嫌い、より自分の人生を謳歌したいと考える者が顕著だからにすぎません。

これは先進国に多く見られる傾向ですが、タイでは自己愛が強い人が多いので、発展途上国にもかかわらずこのような傾向にあります。
それが証拠に、スーパー少子高齢化時代がもうすぐやってきます。