<海外就職に関する調査>人気は「接客業(ホテル・レストランなど)」。6割近くが「海外移住したい」

ベンチャーサポート不動産株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役: 内田和希)(https://vs-group.jp/real-estate/)は、「海外で働きたい若者」に関する意識調査を実施しましたので、お知らせいたします。

<海外で働きたい若者に関するトピックス>

  • 半数が海外で「1年以上」働きたいと回答。希望する職種は「接客業(ホテル・レストランなど)」が最多

  • 海外で働くために「英語などの語学の勉強」をしている人は6割近くに上る

  • 6割近くが「海外移住したい」と回答。将来的に日本へ帰国予定の人の割合を超える

  • 海外移住先として「アメリカ」が人気。「カナダ」「オーストラリア」「イギリス」も

  • 約半数が海外生活は「人間的成長に繋がる」と回答。「語学力が身につく」「新たな出会いがある」の声も

  • 海外では「アパートメント」での生活を考えている人が4割を超える

  • 4割が「海外で戸建てやマンションを購入したい」と回答。「将来の移住先」「不動産投資」を目的に

<調査概要>
1. 調査方法:ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用したWEBアンケート方式で実施
2. 調査の対象:ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、海外で働きたいと考えている20代の男女を対象に実施
3. 有効回答数:1,004人
4. 調査実施期間:2024年3月11日(月)~2024年3月12日(火)

  • 半数が海外で「1年以上」働きたいと回答。希望する職種は「接客業(ホテル・レストランなど)」が最多

海外で働きたいと考えている20代の男女に調査を実施。

「どのくらいの期間、海外で働きたいと思いますか?」と質問したところ、「1年~5年未満(31.3%)」と回答した人が最も多く、次いで「半年~1年未満(23.6%)」「5年以上(21.2%)」「1カ月~半年未満(17.4%)」「1カ月未満(6.5%)」と続いた。

1年以上働きたい人は半数に上り、5年以上の長期的にわたって働きたいと考えている人は2割を超えた。

「海外で働くにあたってどのような職種を考えていますか?」と質問したところ、「接客業(ホテル・レストランなど)(20.5%)」と回答した人が最も多く、次いで「営業(現地採用・海外赴任など)(11.4%)」「教育関係(日本語教師・語学学校スタッフなど)(10.8%)」「ITエンジニア(8.6%)」「料理人(寿司職人など)(8.3%)」「マーケティング(SNSマーケティングや広告運用など)(7.4%)」「美容師・ネイリスト(5.9%)」「翻訳・通訳(5.9%)」「ツアーガイド(4.4%)」「デザイナー(WEBデザイナーなど)(4.4%)」「客室乗務員(3.4%)」「その他(9.0%)」と続いた。

海外で「接客業(ホテル・レストランなど)」の仕事をしたいと考えている人が多いことが明らかとなった。

ホテルやレストランなどは、さまざまなお客様と英語や現地の言葉で接する機会が多いため、語学力を高められるだけでなく、異文化に触れることでグローバルな視野が広がる可能性も高いことから人気であると思われる。

その他の職種としては、医師や看護師などの医療関係が圧倒的に多く、研究開発や技術スタッフなども挙がった。

  • 海外で働くために「英語などの語学の勉強」をしている人は6割近くに上る

「海外で働くために、どのような準備をしていますか?(複数回答可)」と質問したところ、「英語などの語学の勉強(58.2%)」と回答した人が最も多く、次いで「海外生活のために貯金(38.6%)」「就労ビザの取得(19.3%)」「ワーキングホリデーに参加(13.9%)」「海外転職サイトに登録(13.8%)」「海外現地の下見(7.1%)」「その他(4.6%)」と続いた。

約6割の人が、海外で働くために「英語などの語学の勉強」をしていることが明らかとなった。

また、「海外生活のために貯金」している人も4割近くに上った。昨今は円安の影響もあり、日本と比較して海外の給与は高い傾向がある。ただし、海外への航空券代や滞在費なども高騰しているため、ある程度のまとまった資金を準備しておく必要がある。

  • 6割近くが「海外移住したい」と回答。将来的に日本へ帰国予定の人の割合を超える

「海外移住についてどう思いますか?」と質問したところ、「海外移住したい(56.2%)」「移住ではなく、短期または長期で滞在したい(日本に帰国予定)(43.8%)」という回答結果になった。

6割近くが「海外移住したい」と回答し、生活の拠点を海外へ移したいと考えている人が多いことが明らかとなった。海外移住するには、ビザや永住権を取得する必要がある。国によって、ビザや永住権の取りやすさが異なるため、事前にしっかりと確認することが重要である。

  • 海外移住先として「アメリカ」が人気。「カナダ」「オーストラリア」「イギリス」も

海外移住したいと回答した人に「将来、海外移住したい国を教えてください(上位3つまで)」と質問したところ、「アメリカ(49.8%)」と回答した人が最も多く、次いで「カナダ(30.0%)」「オーストラリア(30.0%)」「イギリス(29.6%)」「ドイツ(22.2%)」「シンガポール(18.8%)」「韓国(17.2%)」「マレーシア(9.0%)」「タイ(8.3%)」「中国(4.8%)」「ベトナム(3.4%)」「その他(8.5%)」と続いた。

約半数の人が、海外移住先として「アメリカ」を挙げ、「カナダ」「オーストラリア」「イギリス」も人気であることが明らかとなった。なお、アメリカに移住するには、永住権(グリーンカード)を取得する必要がある。永住権の取得は難しく、一般的に1~5年程度かかるため、専門家に申請代行を依頼することも検討するとよいだろう。

  • 約半数が、海外生活は「人間的成長に繋がる」と回答。「語学力が身につく」「新たな出会いがある」の声も

「海外生活にどのようなイメージを持っていますか?(複数回答可)」と質問したところ、「人間的成長に繋がる(49.7%)」と回答した人が最も多く、次いで「語学力が身につく(47.9%)」「新たな出会いがある(友人やパートナーなど)(40.9%)」「適応力や異文化能力が身につく(30.9%)」「金銭的余裕のある生活ができる(23.5%)」「ビザなどの手続きが大変(21.8%)」「食生活が合わなそう(21.3%)」「住居や仕事探しが難しそう(18.7%)」「健康面・精神面の不調が起きやすい(17.7%)」「住環境が良さそう(16.5%)」「日本の人間関係の希薄化(11.9%)」「その他(0.5%)」と続いた。

海外生活は「人間的成長に繋がる」と考えている人が、約半数に上ることが明らかとなった。また、「語学力が身につく」「適応力や異文化能力が身につく」など、海外生活についてポジティブなイメージが上位を占めた。母国語以外で、さまざまな国籍の人と生活することは自信にも繋がるだろう。

  • 海外では「アパートメント」での生活を考えている人が4割を超える

「海外ではどのような住居を考えていますか?」と質問したところ、「アパートメント(42.7%)」と回答した人が最も多く、次いで「マンスリーマンション(18.0%)」「シェアハウス・コリビング(17.2%)」「ホームステイ(11.6%)」「サービスアパートメント(4.7%)」「職場に住み込み(4.7%)」「その他(1.1%)」と続いた。

「アパートメント」での海外生活を考えている人が4割に上った。海外では、賃貸とホテルのようなサービスを併せ持つ「サービスアパートメント」も一般的である。居住形態によってかかる費用が異なるため、各国の住宅事情を確認する必要がある。

  • 4割が「海外で戸建てやマンションを購入したい」と回答。「将来の移住先」「不動産投資」を目的に

「海外で戸建てやマンションを購入したいと思いますか?」と質問したところ、「はい(41.0%)」「いいえ(59.0%)」という回答結果になった。また、「購入したいと思う理由を具体的に教えてください」と質問したところ、「将来の移住先として活用するため(49.0%)」と回答した人が最も多く、次いで「不動産投資(家賃収入などを得るため)(38.8%)」「別荘として活用するため(12.2%)」と続いた。

海外で戸建てやマンションを購入したいと思う人は4割を超えた。将来の移住先として活用するために購入したい人は約半数に上り、不動産投資として購入したい人も4割近くとなった。自らの居住用としても、不動産投資用としても、海外不動産への関心の高さがうかがえる結果となった。

さらに詳しい内容は以下にて記載しております。
不動産売却 完全ガイド:https://vs-group.jp/real-estate/vsnews_realestatesale202405_01/

  • ベンチャーサポート不動産株式会社の紹介

ベンチャーサポート不動産株式会社“4つの強み”

1.強引な営業は一切なし
当社は、お客様との長期的な信頼関係を最優先にし、お客様のご要望に沿った売却を進めていきます。

2.税金が最も少なくなるように制度の活用もご提案。登記までワンストップで対応!
税理士・弁護士・司法書士がグループ会社に在籍しているため、どの制度を活用するのが最も良いか、ご提案いたします。不動産売却から登記、税金の計算までをワンストップで対応します。
売却時の税金が最も少なくなる不動産売却を自負しております。

3.弊社オリジナルオークションシステムで売却金額が最大となる売却先を選定
不動産売却は、情報網が重要です。当社では、不動産会社が一般的に使用する不動産情報システムに加えて、当社オリジナルの「VSマーケット」を利用しているため、売却金額が最大となる売却先の選定がスムーズにできるようになっています。

4.ご希望の売却金額になるまで、何度でも相談可能
最も重要な売却金額は、お客様のご要望と市場の状況を勘案し、お客様のご希望の売却金額になるまで、何度でもご相談を承ります。

■ベンチャーサポートグループ株式会社:https://vs-group.jp/
■ベンチャーサポート不動産株式会社:https://vs-group.jp/fudosan/
■不動産売却 完全ガイド:https://vs-group.jp/real-estate/
■無料相談:0120-183-200
■TEL:03-5579-5935
■お問い合わせURL:https://vs-group.jp/real-estate/contact/

関連記事

最新記事

月間人気記事TOP10

ページ上部へ戻る