地球温暖化で冬季オリンピックの存続の危機！ 分散開催や日程前倒しなど模索。
- 2026/2/18
- 芸能・スポーツ全般
現在、イタリアのミラノ／コルティナダンペッツォで開催されている冬季オリンピック2026ですが、今後の開催継続に黄色信号が出ているという。
地球温暖化の進行を受け、冬季オリンピックの開催モデルが大きな転換期を迎えている。
2026年イタリア大会の開催を迎える中、専門家や国際オリンピック委員会（IOC）は、将来にわたって大会を持続可能な形で維持するための新戦略を模索している。
世界経済フォーラム（WEF）の報告によると、2040年までに冬季五輪を開催できる十分な気象条件を備える国は約10カ国に限られる見通しだ。
すでに人工雪への依存は拡大しており、北京2022大会では使用された雪の約90％が人工雪だった。
人工雪の製造には大量の水資源が必要で、環境負荷の増大が懸念されている。
こうした状況を受け、専門家は複数の対策を提案している。
まず、気温上昇の影響を避けるため大会日程を約3週間前倒しする案が浮上。
さらに、競技会場を広域に分散させる「マルチシティ開催」も有力な選択肢とされる。
2026年大会では、イタリアが広範囲に競技を配置する方式を採用し、新設施設を最小限に抑える方針だ。
また、既存インフラの活用も重要な柱となる。新規施設建設を減らすことで二酸化炭素排出を抑制し、地域経済の活性化にもつなげる狙いがある。
IOCは2030年大会の開催地決定を延期し、気候変動の影響を慎重に見極める姿勢を示している。
持続可能性の模索はもはや付加的なテーマではなく、大会存続の前提条件となりつつある。
専門家の間では、カナダやオーストリアなどが国内複数地域で共同開催するモデルも現実的との見方が出ている。
自然雪を活用できる地域を中心に競技を分散させることで、環境負荷とコストの両面を抑えることが可能になる。
気候変動という世界的課題に直面する中でも、選手が限界に挑み、国際社会が結束を示すというオリンピックの理念は変わらない。
今後は「革新」と「適応」が、冬季五輪の未来を左右する鍵となりそうだ。
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