タイ国際航空、米国直行便の再開は断念も、航空提携で米国市場に野心。

タイ国際航空は、アメリカへの直行便再開の計画を棚上げにしたものの、航空提携を通じてアメリカ人観光客をタイへ誘致する姿勢を再確認しました。

米国連邦航空局（FAA）がタイの航空安全評価をカテゴリー2（CAT2）からカテゴリー1（CAT1）へ格上げしたことで、タイの航空会社は再びアメリカへの直行便運航が可能となりました。

しかし、米国直行便の再開に関する実現可能性調査を行った結果、長距離路線は燃料費の負担が大きく、経済的に実行困難であることが判明しました。

加えて、アメリカからの復路便では燃料制約による積載量の問題から、乗客数を100席以上減らす必要があり、貨物輸送も大幅に制限されるとしています。

「過去の運航データを見ても、タイ国際航空は10年以上にわたりアメリカ市場で運航していましたが、常に赤字でした。経由便に切り替えるなど戦略変更を試みても収益は改善しませんでした」とチャイ氏は述べています。

また、ロサンゼルスやニューヨークといった目的地への17時間に及ぶ超長距離フライトは運用コストが高すぎるため、現在の状況を再評価した結果、直行便の再開は引き続き採算が合わないとの結論に至ったと説明しました。

航空提携で米国市場への接続を維持

それでもチャイCEOは、直行便の再開は見送ったものの、タイ国際航空は依然として米国市場に注力していると強調しています。
現在、タイ国際航空の売上の約30％は欧州からの旅行客によるもので、次いでアジア地域となっていますが、米国市場にも依然として大きな可能性があると見込んでいます。